XMと相性の良い節税商品とは?

XMは最大888倍のレバレッジが使え、最も日本人に利用されている海外FX業者です。XMを利用することによって多額の利益を得ている投資家は決して少なくありません。

しかし、大きな利益を上げると気になるのが税金です。そこで今回はXMと併用すべき節税商品について説明をします。

わかりやすく説明をしますのでぜひ参考にしてください。

XMと組み合わせるべき節税商品はズバリ3つある!

世の中にはたくさんの節税方法がありますが、今回紹介する3つの節税商品は、誰でも簡単にできてXMの相性も非常に良いものばかりです。

XMと組み合わせるべき節税商品
  • つみたてNISA
  • iDeCo
  • ふるさと納税

それぞれの特徴についてわかりやすく説明をします。

つみたてNISAとは

つみたてNISAとは、毎月投資信託を積み立てていく仕組みです。最大20年間、40万円まで利用することができる制度です。

2018年に国が作ってくれた非常に優れた仕組みなのでぜひ利用するようにしてください。

つみたてNISAのメリット

つみたてNISAの主なメリットは4つあります。

つみたてNISAの主なメリット
  • 利益は非課税
  • いつでも解約できる
  • 手数料が低い
  • 良い商品が多い

    それぞれのメリットについて詳しく説明していきます。

    利益は非課税

    つみたてNISAのメリットの1つ目は、利益が非課税であることです。

    通常の投資信託の場合、利益に対して20.315%の税金がかかりますが、つみたてNISAの場合は利益に対して非課税です。

    仮に100万円の利益が出た場合、税金は203,150円かかります。

    つみたてNISAを利用すれば、利益に対して税金が一切かからないので非常に大きなメリットになります。

    いつでも解約ができる

    つみたてNISAのメリットの2つ目は、いつでも解約ができることです。つみたてNISAは最大20年利用することができますが、解約はいつでも自由にできます。

    急な資金需要があってもいつでも解約することができるので安心して利用することができます。

    極力解約しないことに越したことはありませんが、いつでも解約できるのは大きな安心感につながると思います。

    手数料が低い

    つみたてNISAのメリットの3つ目は、手数料が低いことです。

    投資信託には、主に3つの手数料があります。購入時手数料、信託報酬、信託財産留保額です。

    購入時手数料はその名の通り投資信託を購入するときにかかる手数料です。対面式の銀行や証券会社で投資信託を購入する場合、この購入時手数料は通常1%から3%程度かかることが多いです。しかし、つみたてNISAの場合は、購入時手数料がかかりません。

     

    信託報酬とは、投資信託を保有している間にかかるランニングコストです。通常の投資信託は1%から2%程度かかるものが多いですが、つみたてNISAの場合は0.5%以下のものが圧倒的に多いです。

    信託財産留保額とは投資信託を解約するときにかかる手数料です。信託財産留保額がかかる商品は一般の投資信託でも少ないですが、つみたてNISAの対象の投資信託もほとんどの商品で信託財産留保額はかかりません。

    このようにつみたてNISAは手数料が安い商品が非常に多いです。手数料が安いのは当然ながら大きなメリットといえます。

    良い商品が多い

    つみたてNISAのメリットの4つ目は良い商品が多いことです。

    日本で発売されている投資信託は5000種類以上ありますが、つみたてNISAに採用されている投資信託は200本程度です。

    金融庁が厳しい審査をしており、この審査に通過しないとつみたてNISAの対象の商品にはなりません。厳しい審査を通過しているので非常に商品性が良いことが特徴です。

    商品性の良い投資信託は当然ながら利益が出やすいので大きなメリットになるのです。

    つみたてNISAのデメリット

    つみたてNISAの主なデメリットは2つです。

    つみたてNISAの主なデメリット
    • 年間40万円までしか利用できない。
    • 元本割れの可能性がある。

      それぞれのデメリットについて詳しく説明していきます。

      年間40万円までしか利用できない

      つみたてNISAのデメリットの1つ目は年間40万円までしか利用できないことです。

      年間40万円と聞くと大きな金額のように聞こえますが、毎月3万円投資をしてボーナスが年に2回あるとするとボーナスの時に5万円ずつ投資をするとそれで枠は埋まってしまいます。

      大きな金額で利用することができないのはデメリットといえるでしょう。

      元本割れの可能性がある

      つみたてNISAのデメリットの2つ目は元本割れの可能性があることです。

      つみたてNISAで利用できる主な商品は投資信託になるので、当然といえば当然ですが、元本が割れてしまう可能性があります。

      特に短期で解約をしてしまうと元本が割れてしまう可能性は高くなりますので利用する際は注意が必要です。

      つみたてNISAを利用する際は無理のない金額で利用することが重要です。つみたてNISAにはデメリットもありますが、圧倒的にメリットの方が大きい商品です。老後資金を貯めるにぜひ活用するようにしましょう。

      iDeCoとは

      iDeCoとは個人型確定拠出年金の愛称です。iDeCoは、国が作ってくれた老後資金を貯めるための仕組みです。iDeCoは職業によって加入できる上限金額は違います。

      iDeCoの職業別上限金額
      • 自営業者…6万8000円
      • 専業主婦…2万3000円
      • 公務員…2万3000円
      • 会社員(企業年金がない場合)…2万3000円
      • 会社員(企業型確定拠出年金にのみに加入している場合)…2万円
      • 会社員(上記以外)…1万2000円

        上記の金額は毎月の掛金の上限額です。iDeCoは5000円から利用することができます。

        途中で金額の変更をすることも可能なので無理のない範囲で利用するようにしましょう。

        iDeCoのメリット

        iDeCoの主なメリットは4つあります。

        iDeCoの主なメリット
        • 利益は非課税
        • 掛金は所得控除の対象
        • 様々な商品から選択できる
        • お金を受け取る時の税金がお得

          それぞれのメリットについて詳しく説明していきます。

          利益は非課税

          iDeCoのメリットの1つ目は、利益が非課税であることです。

          通常の投資商品の場合、利益に対して20.315%の税金がかかりますが、iDeCoの場合は非課税になります。

          非課税であることは、つみたてNISAの場合と同じく大きなメリットになります。

          掛金は所得控除の対象

          iDeCoのメリットの2つ目は、掛金が全額所得控除の対象になることです。

          掛金の分税金が安くなるので現在受けることができるメリットになります。

          特にサラリーマンの場合、経費で落とすことができるものが少ないので、大きなメリットと感じられると思います。

          様々な商品から選択できる

          iDeCoのメリットの3つ目は、様々な商品から運用する商品を選択することができることです。

          定期預金や投資信託など様々な商品がありますので、ご自身のリスク許容度に合わせて商品を選ぶことができます。

          ただし、現在の定期預金の金利は非常に低いです。大手都市銀行の1年物の定期預金の金利は0.02%です。

           

          仮に100万円1年間定期預金にしても受け取ることのできる利息はわずか200円です。(税引き前)

          この金利では資産を増やす事は難しいのでおすすめは投資信託で運用することです。ただし、絶対に元本を減らしたくない方もいるかと思いますので、そのような方には定期預金がおすすめです様々な商品から運用する商品を選ぶことができる事は大きなメリットといえるでしょう。

          お金を受け取る時の税金がお得

          iDeCoのメリットの4つ目は、お金を受け取るときの税金がお得なことです。

          iDeCoで貯めたお金は一括で受け取ることもできますし分割で受け取ることも可能です。一括受取の場合は退職所得控除の対象となり分割受け取りの場合は公的年金等控除の対象になります。

          どちらも非常に有利な税制になりますので、iDeCoはお金を受け取る時もお得な制度ということができます。

          iDeCoのデメリット

          iDeCoの主なデメリットは3つです。

          iDeCoの主なデメリット
          • 掛金の上限金額が少ない
          • 60歳まで原則下ろすことができない
          • 金融機関によっては管理手数料が高い

            それぞれのデメリットについて詳しく説明していきます。

            掛金の上限金額が少ない

            iDeCoのデメリットの1つ目は掛け金の上限金額が少ないことです。

            iDeCoは非常に優れた仕組みなので大きな金額で利用したい方も多いかと思いますが、職業によって利用上限額が決まってしまっています。

            もっと大きな金額で利用することができないのは、iDeCoのデメリットといえるでしょう。

            60歳まで原則下ろすことができない

            iDeCoのデメリットの2つ目は60歳まで原則お金をおろすことができないことです。

            iDeCoは老後資金を貯めるために作られた仕組みなので60歳になるまでお金をおろすことは原則できません。もちろん災害に遭った場合や個別の事情がある場合は下ろすことができるようです。

            老後までお金を下ろすことができないのは逆にいうとしっかりと老後資金を貯めることになるのでメリットともいえますが、いつ不測の事態が起きてお金が必要になるか分かりませんのでデメリットともいえます。

             

            金融機関によっては管理手数料が高い

            iDeCoのデメリットの3つ目は金融機関によっては管理手数料が高いことです。

            iDeCoを利用するには手数料がかかります。この手数料ですが利用する金融機関によって大きく違います。

            ネット証券は比較的手数料が安い傾向にありますので、コストを低くしたい方はネット証券を利用するようにしましょう。

            ふるさと納税 

            ふるさと納税とは、自分で選んだ自治体に寄付ができる制度です。

            寄付金は寄付した先で税金として活用されるため、応援したい自治体がある人や遠方の生まれ故郷を助けたい人は、ふるさと納税を有効活用できるでしょう。

            寄付した自治体からお礼の品がもらえることも、ふるさと納税の大きな魅力です。地域の名産品や宿泊券をはじめ、多種多様なラインナップの中から好きなものを選べます。ふるさと納税関連のポータルサイトが数多く運営されている点も特徴です。

            サイト独自のサービスが用意されている場合もあるため、ポータルサイト経由で寄付をすると、クレジットカードを利用できるなどよりお得にふるさと納税の利用できる可能性があります。

            寄付額に応じて税金が安くなる

            ふるさと納税で寄付をすると、形式的には形としては特定の自治体に納税を行ったことになります。

            納めなくてもよい税金を納めているため、代わりに自分に本来かかるはずの所得税や住民税が引かれる仕組みになっているのです。

            ふるさと納税を行うと税金が安くなるといわれています。所得税や住民税が安くなることは確かですが、厳密にいえば節税にはほとんどつながりません。ただし、ふるさと納税以外の寄付と違い、ふるさと納税には所得税だけでなく住民税も安くなるという「特例控除」が適用されます。自己負担額2千円以外の寄付金は、一定の条件を満たせば全て本来の税金から引かれるというメリットがあるのです。

            自治体からの返礼品も、通常なら2千円では手に入らないものが数多くそろっています。実質2千円で魅力的な返礼品をもらえるのは、ふるさと納税の大きなメリットといえるでしょう。

            ふるさと納税で税金が安くなる仕組みは?

            ふるさと納税により所得税と住民税が減る仕組みを解説します。寄付金を満額差し引ける上限の目安についても理解しておきましょう。

            納税額が所得税や住民税から引かれる

            ふるさと納税で寄付した金額は、自己負担額2千円以外の部分が、所得税と住民税からそれぞれ直接差し引かれます。

            寄付金が差し引かれる所得税は、ふるさと納税を行った年の所得税が対象です。住民税に関しては、ふるさと納税を行った翌年度の住民税から引かれます。

            自己負担額以外の部分が全額差し引かれれば、実質的には2千円を負担するだけで返礼品を受け取れることになります。2千円以外の部分に損得は発生しません。

            控除額の上限に注意しよう

            ふるさと納税では、課される税金から寄付金全額を差し引ける上限に注意が必要です。上限を超えて寄付をすることも可能ですが、超えた分は自己負担になってしまいます。

            寄付金全額を引ける上限額の目安は、寄付を行う本人の収入と家族構成により異なります。給与収入が400万円で夫婦共働き、高校生の子どもが1人いる場合、上限額の目安は3万3千円です。

            自分の収入と家族構成で上限額の目安がいくらになるのか知りたい場合は、シミュレーションツールで調べてみましょう。

            XMを最大限に活用するため節税商品はしっかり利用すべき!

            XMは、高いレバレッジが使えかつ基本スペックが高いため非常に利益が出しやすい優れた金融商品であることに間違いはありません。

            しかし、たくさんの利益を出すとその分多くの税金を支払う必要があります。税金を支払うのは仕方がないことではありますが、世の中には節税商品と呼ばれる今回紹介したようなものがありますのでフル活用するようにしましょう。

            これら節税商品をフル活用することによって、よりXMのトレードに集中でき大きな利益が得られるのではないでしょうか。

            まとめ

            今回は、XMと相性が良い節税商品について説明をしました。今回紹介したつみたてNISA、iDeCo、ふるさと納税はXMを行うのであれば必ず利用した方が良い商品です。

            ぜひ、これが商品をうまく組み合わせ、XMのトレードに集中できる環境を作ってみてはいかがでしょうか。

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