TitanFXのギャンブルトレードに利用すべき経済指標とは?

TitanFXは、トレード手法にほとんど制限がないため、様々なトレード手法を使うことができます。

スキャルピングや両建てなど他のFX会社では利用できない様々な取引手法が使えますが、経済指標を使ったギャンブルトレードもおすすめです。

経済指標を使ったギャンブルトレードは成功すれば大きな利益を上げることができますが、経済指標の特徴について知っておかなければなりません。

そこで今回は、ギャンブルトレードに利用できる、主な経済指標の特徴について説明します。

わかりやすく説明しますのでぜひ参考にしてください。

雇用統計について

雇用統計とは、毎月第1周の金曜日に発表される、アメリカの雇用に関する経済指標で、マーケット関係者から最も注目されている経済指標になります。

なぜ、アメリカの雇用統計が最も注目されるかというと、雇用統計は、アメリカの金融政策に大きく影響するからです。

アメリカの金融政策を決めるFRBは、雇用統計を参考に、リーマンショック後に米国史上初めてゼロ金利政策を導入し、量的緩和策を実施しました。

その後、2015年12月にようやく政策金利を引き上げ、ゼロ金利政策から出口戦略を開始しましたが、出口戦略を決定したのも、雇用統計の結果が良かったからです。

このように、アメリカの金融政策は雇用統計によって決まる側面が多く、マーケット関係者にとって雇用統計は毎月の一大イベントになっています。

ただし、相場のテーマによって、市場参加者の経済指標に関する注目度が変わるという点には注意が必要です。

アメリカの雇用統計は、どのような相場環境の時でも、コンスタントに市場の注目度が高い経済指標ではありますが、その予想や結果が為替相場にどの程度影響与えるかいうマグニチュードの大小は、やはりその時の相場のテーマ次第だからです。

 例えば、2016年5月に発表された雇用統計は市場予想の158,000人増よりはるかに下の38,000人の雇用増に終りました。

 近年、ここまで雇用統計の予想が外れたのは、コロナ禍のほぼ予想できない状況を除いてありませんでした。

しかも、翌月の発表でもう一段階下方修正されて、結果、前月比たったの11,000人増となってしまったのです。しかし、6月の雇用統計では前月比287,000人増と5月から大幅に改善。市場予想の175,000人増の市場予想を軽く超えました。

この間ドル円相場はどのように動いたかというと4月の109円から106円へ急落し、6月に109円へと大幅に上昇しました。

ドルの名目実効為替レートであるドルインデックスを見ても、5月の雇用悪化後に95から93までドル指数が急落し、その後6月の雇用改善を受けて93から95までドル指数は改善しています。

この間、FRBの金融政策は一切変更がありませんでしたが、雇用統計によって市場参加者による金融政策の予測が変化したため、ドル相場が大きく影響を受けたのです。

5月の統計発表後に、市場参加者によるFRBの利上げ観測が大幅に後退し、市場参加者による利上げの折り込み度は、年内ほぼ0%まで後退しました。しかし、6月の統計が改善していたために、ひょっとすると年内一回程度は利上げがあるのではないかとの見方が広がりドル円が反発したのです。

このように、相場は期待で動きますから、経済指標による政策への期待が短期的にその国の為替レートに影響をもたらすことがあります。その中でも雇用統計は最も影響が大きい経済指標なのです。

参考までに前回の雇用統計が発表された直後の為替の値動きについて載せておきます。

発表後の変動幅2021年12月03日 22:30 ~ 2021年12月03日 23:00

  • 米ドル円:0.1
  • ユーロ円:0.292円
  • 豪ドル円:0.112円

雇用統計には様々なチェックポイントがありますが、特に重要なチェックポイントは非農業部門雇用者数と失業率です。

非農業部門雇用者数

非農業部門雇用者数は、雇用統計の公表時に、そのヘッドラインの中でも最も市場参加者の注目を集めるものです。「ノン・ファーム・ペイロール(NFP)」と呼ばれます。

その名の通り、農業以外の職についている就業者数が、前月に比べてどの程度増減したかを示す統計です。

NFPについては、様々な金融機関が事前予想を算出し、その中心値などが発表前に、「市場予想値」として報道されているのでその予想に対して上回ったのか、下回ったのかによって為替相場特にドル相場が動きます。予想に対し実績が大きく異なるほどドル相場へのインパクトは大きい傾向にあります。

失業率

失業率も、非常に重要な項目です。失業率は、失業者が労働力人口全体の中で何%かを示しています。

しかし、失業率は単純に数字の良し悪しを見れば良いと思われる方も多いかもしれませんが、実はそんなに単純なものではありません。何故かというと就職活動をしていないと失業率にカウントされないからです。

つまり、失業している状態が長引いてしまって、就職活動すら諦めてしまった人が増えてしまうと、失業率にカウントされなくなってしまうことになります。仕事を探したくなくなるということは、労働市場がむしろ悪化している状況です

しかし、それが失業者数にカウントされないため失業率の低下というあたかも労働市場が改善してるかのような結果をもたらしてしまうことがあります。

短期的な為替の動きは、失業率の良し悪しによって動いてきますが、中長期で見ると、失業率の中身についてしっかり見られる傾向にありますので、中長期でFXをしている方は、あまり短期の値動きに惑わされるのはやめましょう。

物価指数とは

物価指数とは、日常生活で購入するありとあらゆる商品やサービスの価格を統合して平均化したものです。

物価指数には、主に生産者物価指数と消費者物価指数があります。アメリカの生産者物価指数と消費者物価指数は月の中旬に発表されるのが一般的です。

生産者物価指数(PPI)

生産者が出荷した製品や原材料などの販売価格の変動を調査・算出した経済指標です。

生産者物価指数も注目の指標ではありますが、正直そこまで大きく為替に影響する指標ではありません。

消費者物価指数(C P I)

物価関連の経済指標で最も注目されるのが、消費者物価指数です。

毎月15日前後に発表されます。都市地域の全消費者を対象としたものやサービス価格の調査によって算出されており、米国全人口の80%程度をカバーしています。

消費者物価指数は、「指数」というだけあって、基準年を設けてそこを100として、そこからの価格変動を示しています。よく、インフレ率とか物価上昇率というときは、この指数が前年比は前月比で何%上昇したかを示しているのです。

消費者物価指数を算出する際の品目には、基本的に家計の支出の中で重要度が高いものや、継続調査が可能なものなどが選定されていますが、例えば税金や社会保険料などの「非消費支出や」や土地、住宅などの「財産の購入」は消費者物価指数には含まれません。

消費者物価指数には「総合指数」と「コア指数」があって、「総合」が物価全体、「コア」のほうは、総合から食品価格やエネルギー価格など、振れの激しい物価を除いて算出されています。

また、中央銀行が中止する物価関連の指標に、PCEデフレーターと呼ばれる「個人消費支出デフレーター」があります。

FRBは、2012年1月のFOMCで、史上初めて事実上の「インフレターゲット」を導入しました。インフレターゲットとは、金融政策の判断基準として物価上昇率を採用することです。FRBは、その際、「PCEデフレーターで前年比20%の上昇率」を長期の目標値に設定しました。

もともとFRBは、消費者物価指数よりPCEデフレーターを注目していると市場で認識されていたものの、初めて明確にPCEデフレーターで目標水準を設けたことから、PCEデフレーターに俄然注目が集まるようになったのです。 

このPCEデフレーターはGDPを構成する要素の1つで、個人やモノやサービスに対してどれだけお金を支出したかを示します。

個人が消費者物価の変動示すのが、PCEデフレーターですから広い意味では、消費者物価指数とPCEデフレーターは似たもの同士といえます。ただ調査対象や算出方法が違うので、この2つの数字を比較すると似ているようで微妙に異なっています。

まず、調査対象は、消費者物価指数が都市部の家計調査に基づいている一方、PCEデフレーターは、すべての個人と非営利組織が含まれており、より広い対象がカバーされています。

事業者調査に基づく最終消費に基づいて調査されるので、例えば医療費については消費者物価指数については、個人が直接負担した金額のみがカバーされていますが、PCEデフレーターには医療機関や政府保険会社などが代わりに支払った分も含まれています。

また、品目のウエイトは、消費者物価指数が基準年で固定される一方、PCEデフレーターは消費動向の変化に応じてウェイトが変わります。

そのため消費者物価指数の場合は、ウエイトが高いある製品Aの価格が上昇した場合、直接的に消費者物価指数の上昇につながります。

しかし、PCEデフレーターは低下し、それよりもっと安くてAの代わりになる商品Bに人気が集まった場合、Bのウエイトが高まるため物価の下落方向に反映されるのです。

PCEデフレーターが前年比で2%余り、長期的に上昇が見込まれそうな環境となれば、FRBの金融引き締めに対する市場の期待は高まり、米ドルには上昇方向の圧力がかかりやすくなります。なおPCEデフレーターにも総合指数とコア指数があります。

為替への影響

消費者物価指数は、為替の影響が大きいといわれており、前回発表された際は、ドル円相場で約0.24円、円安方向に動きました。(予想+0.6%、結果+0.9%)

主要通貨の発表後の変動幅について載せておきますのでぜひ参考にしてください。

表後の変動幅2021年11月10日 22:30 ~ 2021年11月10日 23:00

  • 米ドル円…0.239円
  • ユーロ円…0.25円
  • 豪ドル円…0.28円

製造業などの指数

製造業・非製造業の景気指数・鉱工業生産指数・設備稼働率が為替に与える影響と見方について説明します。

ISM製造業景気指数

ISM製造業景気指数は、マインドを示しているため先行指標として注目されます。

企業の設備投資や雇用に対する意欲、景気に対する感覚を示すものとして、「企業マインド」という言葉が使われることがありますが、ISM製造業景気指数はまさに、製造業のマインドを示す指標として注目されています。

全米供給者協会が製造業400社以上の仕入れ担当者にアンケート調査し作成されている指標になります。

アンケートの内容は、生産雇用、受注等について、1ヵ月前と比較して「良い」「同じ」「悪い」の3者択一となっており、その結果を指数化しています。

この指数は50が景気拡大と景気減速の分岐点とされており、市場では50を上回っているか、下回っているかに注目が集まります。

毎月第1営業日に前月の調査分が発表されますが、速報性が高いことから、結果次第では為替相場に大きなインパクトを与えることがあります。また、非製造業ISMは毎月第3営業日に発表され、サービス業のマインドを示すものとして同様に注目されています。

なおこうしたマインドを示す経済指標は、それが今後の実際の設備投資や消費行動に現れる可能性が高いことから、「先行指標」として注目を集めます。

そのためISM消費者物価指数と同様に製造業のマインドを示すものとして、フィラデルフィア連銀が毎月第3木曜日に発表する「フィラデルフィア連銀サーベイ」やニューヨーク連銀が調査して毎月15日に発表している「ニューヨーク連銀製造業景気指数」なども市場参加者から高い関心を集めます。

 ISM製造業指数の発表後の変動幅(2021年12月02日 00:00 ~ 2021年12月02日 00:30)

  • 米ドル/円…0.123円
  • ユーロ/円…0.043円
  • 豪ドル/円…0.013円

ISM非製造業景況指数

ISMが実施した製造業以外の企業の購買担当役員へのアンケートを指数化したものです。

製造業指数に比べると歴史は浅いですが、近年その注目度が増しています。「良くなっている」「同じ」「悪くなっている」の3択に、季節調整を加えた景気動向指数を作成しています。

製造業と同じく50%が景気の拡大・後退の分岐点とされています。

反応の大きさにムラはあるものの景気の転換を示す先行しようとして注目度は高く、最近は製造業景況指数に負けない位の影響度を見せることもあります。

発表後の変動幅(2021年12月04日 00:00 ~ 2021年12月04日 00:30)

  • 米ドル円…ー0.025円
  • ユーロ円…-0.179円
  • 豪ドル円…-0.108円

フィラデルフィア連銀製造業景況指数

製造業の景況感を示す指標で、フィラデルフィア地区における、製造業の景況感を表す指数です。

失業率や新規受注、平均賃金など11の項目に対し、「1ヵ月前と比較した現況」と「6ヶ月後の期待」について、「良くなっている」「同じ」「悪くなっている」の3つの選択肢から回答した結果を指数化している指数です。

ISM製造業景況指数との相関性も比較的高く、製造業の景況感を示す類似の指標の中ではISM製造業指数に次ぐ注目度を集めています。

発表後の変動幅(2021年11月18日 22:30 ~ 2021年11月18日 23:00)

  • 米ドル円…0.007円
  • ユーロ円…0.014円
  • 豪ドル円…-0.062円

鉱工業生産指数

鉱工業部門の生産動向を指数化したもので、FRBが月中に前月の調査分を発表しています。景気全般との関係が深く、GDPが四半期ごとの発表であるのに対して、月次で発表されるため、GDPよりも速報性が高いことから、市場の注目度が高い指標の1つとなっています。 

発表後の変動幅(2021年11月16日 23:15 ~ 2021年11月16日 23:45)

  • 米ドル円…0.027円
  • ユーロ円…0.167円
  • 豪ドル円…0.087円

設備稼働率

設備稼働率とは、FRBが発表する指数で有している生産能力に対して実際の生産量の比率を示す指標のことです。

設備投資は、将来の企業の大きな利益に結びつくため、設備投資が多いと景気は良いとされています。

よって、設備稼働率が高ければ高いほどドルは上昇しやすいといわれているのです。

発表後の変動幅(2021年11月16日 23:15 ~ 2021年11月16日 23:45)

  • 米ドル円…0.027円
  • ユーロ円…0.167円
  • ポンド円…0.087円

 

まとめ

今回は、ギャンブルトレードで利用できる主な経済指標について説明しました。

重要な経済指標の直後は為替変動が大きくなることがあります。ゼロカットがないとなかなかこのギャンブルトレードに踏み切るのは難しいですが、ゼロカットがあれば喪失を再証言にとどめることができます。

ぜひ今回の記事を参考にしていただき、TitanFXでギャンブルトレードにチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

ただし、経済指標ばかりを狙ったギャンブルトレードをしていると利用停止になってしまう可能性がありますのでこちらだけは注意するようにしてください。

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