現物型の株価指数CFDでは、構成銘柄の配当に伴い、保有中の建玉に配当相当額が加算または控除される場合があります。チャートで発生した価格差の損益と、口座に計上された調整額を分けて見ます。
買いと売りの調整を同じ仮定で計算する
対象銘柄の調整が8ポイント、1ロット1ポイント当たり1ドル、数量が0.5ロットと仮定します。控除などがない単純な例では、買いに4ドルが加算され、売りから4ドルが差し引かれます。1ドル150円なら600円相当です。実際の調整額は業者の係数、税相当分、口座通貨への換算などで変わります。
調整対象になる時点を確認する
業者が指定する基準時刻に保有しているか、現物型か期限付きか、調整がどの明細欄へ出るかを確認します。指数を構成する株式の配当落ちが価格へ影響する場合もあるので、受け取った調整額だけで保有取引の利益は判断できません。
明細では価格損益と別欄に記録する
銘柄、売買方向、基準時刻の数量、調整額と通貨を記録します。別途計上された資金調達費用も区別します。IG証券の公式資料は買いと売りの受払い例として参照し、実際に利用する口座にはその業者の資料を適用します。
配当相当額はどこから生まれるか
株価指数CFDは、指数を構成する株式を一つずつ保有する取引ではありません。対象指数の構成銘柄が配当落ちとなる際、現物型CFDでは、その影響を反映するために口座上で配当相当額を調整する場合があります。受け取る金額や支払う金額を調べるときは、株式一株当たりの配当額ではなく、指数CFDの案内に記載された調整額や計算単位を読みます。
指数CFDの価格変動と調整の計上は別に確認します。たとえば調整額を受け取っていても、相場が下落して価格差損益がマイナスの場合があります。口座明細で調整だけを見て保有取引の損益と考えず、実際に建てた価格・閉じた価格と、別途の資金調達費用を並べます。
数量別に調整額を計算する
1ロット当たり1指数ポイントの価値を1ドル、対象日の調整を8ポイントと仮定します。買いに加算、売りに控除が行われ、税相当分などがない単純な場合です。換算は1ドル150円でそろえます。
| 保有方向 | 数量 | 仮の調整額 | 円換算 |
|---|---|---|---|
| 買い | 0.5ロット | ＋4ドル | ＋600円 |
| 売り | 0.5ロット | −4ドル | −600円 |
| 買い | 1.0ロット | ＋8ドル | ＋1,200円 |
| 売り | 1.0ロット | −8ドル | −1,200円 |
配当調整の表に「1ロット当たり8ドル」と金額で表示されている場合は、8ドルにロット数を掛けます。すでに金額になっている数値へ1ポイント当たりの価値を重ねて掛けません。口座明細で既に円へ換算済みの調整額にも、ドル円をもう一度掛けないようにします。
価格差の損益と合わせる例
買い0.5ロットの例で、保有中に指数が10ポイント下がったとします。1ロット・1ポイント当たり1ドルなら価格差損失は5ドルです。配当相当額として4ドルの加算があり、資金調達費用として0.80ドルが引かれれば、合計は−5＋4−0.80＝−1.80ドルです。1ドル150円なら−270円です。
同じ価格の動きで売り0.5ロットなら、価格差は＋5ドル、仮の配当調整は−4ドルです。売り側の資金調達費用を仮に0.60ドルとすれば合計＋0.40ドルです。実際の資金調達費用が買いと売りで同じとは限らないので、比較する場合は各方向の条件を確認します。この例は、配当調整だけを見た場合と、取引全体を合計した場合の違いを示します。
対象日の時刻と対象になる数量
調整の対象は、業者が指定した時点で保有していたポジションです。たとえば保有量が1.0ロットから基準時刻の前に0.5ロットへ減っていれば、基準時刻に残る数量で計算することになります。注文を出していても、基準時点までに成立していない分は、保有数量とは区別します。業者の適用条件で別の扱いがある場合は、その案内を優先します。
基準時刻の表示が日本時間とは限りません。原市場の権利付き最終日や取引終了時刻と、取引画面の日付を照合します。海外市場では日本と日付が異なることがあるため、取引時刻を記録する場合はタイムゾーンも併記します。仮の調整額で試算した後は、実際に使われた率と明細の計上時刻を確認します。
現物型と期限付きの銘柄を分ける
同じ株価指数名でも、現物型CFDと先物を参照する期限付きCFDがある場合があります。商品によって参照価格や保有費用の仕組みが違うため、現物型の調整を期限付き銘柄へそのまま当てはめません。期限付きの銘柄では、保有を続けた場合の取引最終日時と清算条件も確認します。
資料の見方が分からなければ、使っている銘柄の正式名と口座を基準に、公式の銘柄詳細と取引明細を探します。株式CFDの配当相当額の計算と、指数CFDの調整額も混ぜないようにします。株数を使う計算例を、指数のロットへ置き換えるだけでは算定できない場合があります。
明細の金額が予想と違うとき
基準時点の保有方向と数量、調整の単位、通貨、適用係数を確認します。そのあと、他の費用と同じ明細にまとめて表示されていないかを見ます。税相当分や買い・売りでの扱いの違いがある場合は、どの条件で金額が変わったかを記録します。受取額の予想と、業者が実際に計上した額は別に残しておきます。
よくある質問
配当調整がある日に買えば、その分だけ利益になりますか？
配当相当額の加算は取引全体の損益の一部です。価格の変化、保有費用、取引価格の差なども合計して見ます。例のように加算があっても、全体の手取りがマイナスになることはあります。
いつ売っても買っても、同じ調整額ですか？
対象になる日時と保有数量、銘柄の種類、売買方向により扱いが変わります。調整予定額が出ている場合も、何ロットに対する数字かと、計上される明細欄を確認します。
為替が違うと円の受取額は変わりますか？
調整が外貨建てで、円口座へ換算される場合は、換算レートにより円額が変わります。仕様表の通貨、明細の表示通貨、適用レートを照合します。
保有前に作っておくメモ
銘柄名と現物型かどうか、調整の基準日時、保有数量、買い・売り、1ロット当たりの調整額を一行に記録します。後から照合する欄には、実際の価格差損益、調整額、別途費用を分けて書きます。予定と実績を分ければ、調整そのものの差と価格の動きによる差を読み取りやすくなります。
調整の有無だけを基準に保有の結果を見積もると、価格の動きや、取引できる時間の変更を見落とす場合があります。基準時刻の前後で建玉を管理できるかを調べ、保有を継続する場合の費用と、閉じる場合の価格条件をそれぞれ確認します。
予定の調整額と実績に差があるときの例
仮に1ロット当たりの加算予定を8ドルと読み、0.5ロットで4ドルと見積もったのに、実際の明細では3.20ドルだったとします。最初に、8ドルが買い側の加算額か、控除前の参考額かを確認します。次に基準時点の数量と、適用された係数を確認します。仮に4ドルに80％が適用されたなら3.20ドルになりますが、明細の数字が合うだけでその係数が使われたとは断定できません。
予定額を円に直した場合は、予定時の換算レートと、計上に使われたレートを分けて記録します。同じ3.20ドルでも、1ドル150円なら480円、145円なら464円です。調整そのものの差と為替換算による差を一つの欄に混ぜず、業者の案内と実際の明細の両方を確認します。
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